支那人(中国)観光客と梅毒感染者の増加! 対策をとるのが日本の責務

twitterで以下の発言したところ炎上した。

鈴木信行が言った事は、「梅毒感染者が日本の100倍以上いる支那からの観光客が、この10年間で6倍に増えたら、日本の梅毒感染者が同様に倍増した」という事実につきる。

こちらで泌尿器科専門医の尾上泰彦先生も支那の梅毒感染者が日本の「約160倍」いると指摘しているし、風俗で働く女性と支那人観光客増加との関係も語っている。

こちらは更に詳細に梅毒増加と支那人観光客の増加の因果関係を指摘しておられる。

こちらでは支那の梅毒患者数は日本の300倍とも指摘しているし、来日支那人観光客の増加との因果関係が感染症の学会でもしばしば議論されているという。

日本政府観光局では来日外国人の国籍別毎年の来日人数と増加率をデータとして公表している。

厚生労働省も性感染症報告数として年次推移データを公表している。

見比べてもらえると比例しているのがお分かりいただけるだろう。特に東日本大震災と原発事故が発生した平成23年には来日支那人の数が減少すると、それまで増加の一途だった梅毒の増加率が翌年には横ばいになっている点も見逃せない。

こちらのブログ「性病外来の中の人です。」では、わかりやすいグラフまで出して因果関係を説明されている。

梅毒報告数と訪日中国人数(2003年=100)

梅毒報告数と訪日中国人数(2003年=100)

他にも支那人観光客増加と梅毒増加を指摘する記事や、風俗店関係者に取材した記事などいくつもある。

ところが東京新聞は「梅毒の感染者数と中国人の間に因果関係はない」と言い切って鈴木を「差別だ、ヘイトだ」と言うのだ。他に批判して来る者も「差別だ、ヘイトだ、レイシストだ」と、なんとかの一つ覚えのような事ばっかりで話にならない。

「事実に反する不適切な発言」として反論するなら別の統計データを持って来るなりして、「本当の理由は○○だ」と事実をあげて鈴木の間違いを指摘するのが筋だろう。しかし残念ながらそうした声は見られない。「ヘイト」のレッテル貼りでの言論封じ。彼らが大好きな、お隣の言論の自由無き全体主義国家を彷彿とさせる。

たとえば、とある企業が安全性に疑問があり、その危険性を示すデータを持っていたにもかかわらず、その製品の販売を続け、後で大規模な事故が起きたら、それこそ東京新聞をはじめ全マスコミは「危険だと分かっていたのに販売を続けたとんでもない企業だ」と大バッシングするだろう。これが支那人なら指摘した側が批判されるのだからおかしな話だ。

そして多くの政治家は語りたがらないが、性風俗産業そのものは公安委員会から営業許可を取得した正業であり、そこで働く女性たちは立派な労働者であり、有権者だ。彼女たちの人権はきちんと守られなければならない。「差別だ、ヘイトだ」と言う者たちは「日本人は黙って梅毒にかかってろ」とでも言うのだろうか。しかるべき対策をとるのが日本の責務だろう。

因果関係、可能性を指摘したら「ヘイト」になるなら、「ブラックバスが増えたから在来種が減った」「気温が上がったからクーラーが売れた」も「ヘイト」になるのか。そんなバカな話はあるまい。

因果関係、可能性がある以上はそれに基づいて警鐘を鳴らすのが危機管理にあたる政治家の役割だと鈴木は信じているし、鈴木はこれからも堂々と怯むことなく活動を続ける。

あれっ?

因みに東京新聞は今年の8月8日に下記報道し、外国人からの感染の疑いを報じている。

広がる梅毒、母子感染も 昨年の報告数 42年ぶりに4000人突破

東京新聞:広がる梅毒、母子感染も 昨年の報告数 42年ぶりに4000人突破:暮らし(TOKYO Web)

東京新聞:広がる梅毒、母子感染も 昨年の報告数 42年ぶりに4000人突破:暮らし(TOKYO Web)

(公式ブログより)